欠陥住宅を購入しないためにはどうしたらよいでしょうか。一生にそう何度もあることではないので、欠陥住宅を購入しないことです。
ただ、ちまたのニュースなどではいくらでもそういった話はあります。そこで、まず考えられるのが、外部の専門家に頼ることです。
ただ、内覧会などでは、外部の専門家などもちろん拒否されるでしょう。また、工事現場に入り、カメラで撮ったり、確認ができればよいのですが、マンションや建売の場合は不可能です。
ですので、最終的には、自分たちでできるだけ予防策をとるしかないということになります。具体的には、「納得のいかないことは何度でも説明をしてもらう。わからないことは何度でも説明を受ける」ということです。
また、「売買契約時に、完成後の補償をきちんと明確にしておく。」そして、「その保証を契約書ベースに落とし込んでおく」ことです。
保証については「【保証】住宅の保証について」にも詳しく解説しています。
欠陥住宅をつかまされないためには
欠陥住宅をつかまされないための、いちばんの対策は設計の段階から積極的に関わることです。
設計の段階から、設計士とこまめに連携を取っていき、施工の段階でもこまめに現場に行き、工事の現場を監督することです。たとえ、専門家である設計士などでも丸投げ意識では、専門家とのコミュニケーションをいくらとっても専門家が持っている優良な情報を十分に生かせるようなことはなく、なかなか良い住宅が建てられないでしょう。
また、そのような当事者意識の方が建て主の場合、意外と現場の方にそのような意識は伝わってしまい手抜き工事がまかり通ってしまうというようなことが起きやすいです。
欠陥住宅ができてしまう前に、自分たちの意識と行動を変えるだけで、十分な欠陥住宅対策になるのではないでしょうか。
建て主の役割や行うべきこととしては「【建て主】建て主がきちんとおこなうべきこと」に詳しく掲載していますので、あわせて読んでみてください。
欠陥住宅の原因とは
欠陥住宅が生まれるのには理由があります。欠陥住宅の主な原因は、施工不良や施工ミスによるものです。
なぜ、こんなことがおきるのでしょうか。
それは、建築現場の作業が非常に複雑で広範囲にわたることで、大工さんなどの大勢の人の手が入るという状況のためです。
要は、ミスや手抜きが発生しやすい状況になっているという事からきています。
そこで、通常は工事を監督する立場の工事監理者を定めることになっています。この工事監理者を信頼のおける方に任せるのが一番の対策です。設計、施工を一括して業者に任せる場合でも、工事監理のみ第3者の専門家に依頼するのが良い方法です。
その他に、工事監理者もそうですが、自分の目で確認するのも必要なことです。
欠陥住宅を購入した場合
せっかく購入したマイホームなのに、気づいたら欠陥住宅だったという事があります。新築であるはずなのに、雨漏りや傾きなどの不具合があるようだとまずいです。平成12年に品確法というものが制定されました。
ただし、品確法というものが制定されても業者がすぐに駆けつけてきて、何かしらの対応がすぐに望めるというわけではなく、結局は何度もこちら側から連絡をして腰を上げて対応するという感じになるのが実情です。
欠陥住宅の原因は、設計か施工のミスが主な原因です。建築士に設計を依頼した場合でも、設計ミスがないとは言えません。
メーカーなどに発注する場合は、注意が必要なようです。
ひどいケースでは、設計が未完成のまま執り行われるということもあります。
欠陥を見つけた時の対応
いざ、欠陥を住宅に見つけた場合はどうすればよいのでしょうか。ようやく購入したマイホームですが、入居してみたら欠陥があったなんてことは多いでしょう。
そういった時に、まず行わなければいけないことは、欠陥部分をいじらずにそのままの状況で保存しておくことです。
発見してから、さらに状況を変えてしまうと原因や責任の所在が不明になることがあります。ですので、そのままに欠陥個所をしておくことです。
また、その際に証拠として写真を撮っておいてください。角度やいろんなパターンを設定して、距離を変えるなどして撮影しましょう。
きちんとした証拠品を画像として残しておけば大丈夫です。
そうして、欠陥個所を扱う事により、施工業者もしくはハウスメーカーに対して有利に働くことができます。
よいハウスメーカーについては「よいハウスメーカー住宅営業マンとの出会い方」や「【ハウスメーカー】ハウスメーカーの実情」についてもあわせて読んでみてください。