信頼のおける不動産会社を選びましょう
不動産会社に関して良くあるのが、本当にその不動産会社が信用できるのかどうかという事です。
住宅に関しては、長年住む者であり、一生にそう何度も買えるものではありません。購入後などに不備があったり、周辺とトラブルがあった際に相談できるパートナーであってほしいです。
ですので、信頼できる相手と取引をするべきです。どういったことを見ることで、その不動産会社が信用に取るに足りうる存在と言えるか。
それは、その営業マンの口調などから推測することが可能です。
○○○○じゃないですか。といったハッキリと断定できないような方が営業マンですと、信用のできない会社だと考えて良いでしょう。
知らないことがあったとしても、後ほど調べてまいりますといった感じの営業マンがいるような会社でしたら、信用に足りうる会社と言えます。
信頼のおける業者
世の中には、色々な会社があります。また、さまざまな業種のなかで、信頼度のある会社に頼むのが安心でしょう。
不動産会社にも、信頼度のおけるような会社からそうでもない会社まであるのが現状です。
マイホーム取得においては、一生にそう何回もあることではなく、一生の付き合いになる可能性があるので、信頼のある会社に頼みたいものです。では、どういったことから、信頼度のある会社として判断できるのかと言いますと、免許番号というものがあります。
これは、宅地建物取引業者票の中にある許可番号というものになります。必ず、不動産業者には掲示する義務があり、もし掲示されていないようでしたらそういった会社はかなり怪しい会社と言えます。
5年度に一度更新されます。最初の「（）」に記載されている数値が更新回数です。スタートは「（１）」です。
この数値が大きければ老舗であり信頼できる不動産業者といえます。
注意しましょう。
必ず確認するようにしてください。
不動産業者の信頼度の測り方
ただし、不動産業者の信頼度を測るものとして、免許番号に記されている営業年数の長さが分かるようになっていますが、営業年数が長くても、優良業者とは言えない可能性があります。
さらに判断する材料としては、過去に行政処分があるかどうか履歴を確認することです。ある程度の営業年数があっても行政処分履歴がないのであれば、かなり信用のおける会社と考えて良いです。
そういった業者からの購入であれば前向きに考えてみましょう。ただし、いくら有名で良い業者であったとしても担当者次第で変わってきます。いかに良い担当者に巡り合えるか、もし現状の担当者に満足していないようであれば、変更を業者に頼むと良いでしょう。
そうすれば、相性の良い担当者に出会える可能性が高まります。いかに、自分たちにとって相性のよい営業担当とやりとりできるかでしょう。
大手のデベロッパーは安心感があります
欠陥が住宅で見つかったら、どこに連絡をすれば良いのでしょうか。マンションや建売住宅であれば、売り主である会社に、注文住宅であれば建築士やハウスメーカーに連絡してください。
欠陥住宅については「【欠陥住宅】欠陥住宅を購入しないために」に詳しく解説しているので、あわせて読んでみてください。
もちろん、物件によってはきちんとアフターケア先が決まっている会社もあります。マンションの場合は、連絡先が管理組合という事もあります。契約時の書類や管理組合などに連絡してみてください。
マンションにおいては、ほとんどが契約書に記載されていることが多いです。ですので、その連絡先に連絡すればほとんどが対応してくれるでしょう。
大手の住不動産業者であれば、きちんと対応してくれるはずです。
そういった面では、大手の不動産業者もしくはデベロッパーというのは安心できます。
注文住宅については「【注文住宅】住宅設計の流れとポイント」に詳しく掲載しています。