【災害】災害に備える住宅設計

投稿日:7月 6, 2019 更新日:




マイホームを災害から守るために。

大事なマイホームを災害から守るには、火事への備えを万全にしたいものです。現在では、建築基準法により地域や建物の階数によって立てられる構造や使える外装材、内装材が定められています。

火災が起きた時に、2次災害として他の住宅に燃え移らないような基準が作られています。

敷地の中でも、延焼の可能性のある部分は、窓ガラスは燃え移らないように網入りガラスにしなければなりません。

いろいろと基準がありますが、だからと言って備えが万全という事ではありません。火災に備えるためには、建材は炎の広がりを防ぐような耐火性の高い建材を使う事もポイントになります。

燃えにくい材料の中でも、不燃材料、準不燃材料、難燃材料と不燃性の高いものがあります。

住宅ローンと同時の災害保険とは。

住宅ローンと同時に加入する災害保険ですが、総合保険であれば良いのですが、そうでなければ水害や強風で住宅が損傷した時などは損害対象外という事になってしまいます。その辺をきちんと確認しておいてください。

また、地震による住宅の損傷は火災保険の対象外という事になります。このような地震災害の場合は、地震保険というものがあり、その保険に加入しておかないと保証が効かないことになっています。

保証については「【保証】住宅の保証について」にも詳しく解説しています。

地震保険の場合、地域によって保険料が変わってきます。地震の被害が大きい所は、やはり保険料が高いようです。

また、住宅ローンの特約火災保険には、基本的に建物自体にしか効きませんが、家具などにも保険が効くものがあります。家財保険です。

ゆとりがあるようであれば別途加入しておくと良いでしょう。

各種災害に対しての住宅設計

地震に強い住宅とは。

地震について住宅との関係を考えてみましょう。地震が起こった時の危険は、揺れだけではありません。

他にあることとしては、揺れのほかに住宅の内装の落下、ガスコンロからの火災、本棚や家具などが倒れてくることによる被害、また住宅周辺の他の住宅の倒壊による被害といった複数の被害があります。

こういった被害を最小限にするためには、住宅の中の対策をきちんと立てることと、周辺状況を確認し、道路幅や建物の状況確認を購入時にしておくことです。特に、周辺に1981年以前建てられたような古い住宅がたくさんある世でしたら、気をつけましょう。

理由は1981年以前の住宅耐震基準は、強度が低く設計されている住宅がほとんどで、自分の住宅からではなく周辺の住宅からの倒壊による間接的な被害に合うケースがあるからです。

住宅の家具については「【家具】住宅の間取りと家具」で詳しく解説しています。

地震に強い住宅とはどんなものでしょうか。それは建物の形状からわかります。どういった形状かと言いますと、それは四角い形状のものです。

一般的な形状がなるべく良いです。

これば一番壁と窓ガラスのバランスが良く、壊れに食い形状です。

外観にこだわる方には物足りないかもしれませんが、せっかく建てても壊れては元もこうもないです。

ですので、安全を優先し壊れにくい形状の住宅を購入しましょう。

ただし、平凡な形状の住宅でも外壁にひびが入っていたり、外壁のタイルや石に浮きの症状がある場合は内部に問題があり要注意です。

そのような場合は、建物背後からやバルコニーから上階部分をのぞいてみて強度が十分に足りているか状態を確認しましょう。

バルコニーについては「【テラス】バルコニーとテラスの上手な設計」にて解説しています。

逆に地震に弱い形の建物とはどんなものでしょうか。

具体的には、1階を駐車場にして細い支柱で支えているようなピロティ形式と言われているものや、道路に面した側がすべてガラス張りのデザイナーズマンションなどです。

他にも建物の形からも分かります。

L字型の建物など負荷がある一方に極端にかかってくる場合などは、地震に弱い住宅になってしまいます。

また、内部に吹き抜けがあるような建物もかなり強度が不安が出てきます。

ですので、なるべく無難な形状をしたしっかりした住宅を購入することを勧めます。

たとえば、立方体の形状をした住宅やなるべく壁と窓ガラスの割合がしっかりしているものです。そういった住宅をきちんと選んで購入しましょう。

吹き抜けについては「【吹き抜け】わかりやすい住宅の吹き抜けの活用法」でも詳しく解説しています。

土砂崩れ対策もきちんと行いましょう。

土砂崩れなども気にかけて住宅購入をしましょう。

大体土砂崩れが起きるような土地は、値段が安くなっていることが多いです。

やはりそういう立地条件は値段が安くすることにより、購入意欲を掻き立てて販売していくという不動産会社が多いです。

信頼できる不動産会社については「信頼できる不動産会社について」に詳しく解説しています。

土砂崩れが起きるのは傾斜度が30度以上の崖です。

30度以上であれば、見た感じですぐにわかるような傾斜角度です。

そのような場所に住宅を建てるような計画がある場合は、自治代に問い合わせをしましょう。

できれば、値段が安かったとしても購入を避けるべきです

また、都道府県が災害情報ページというものを作っていますので、そういった専用サイトを参考にしてみることも良いでしょう。

常にリスクを考えて購入することです。

水害対策に関しての住宅対策。

水害対策に関してあまり意識されずに住宅を購入する方が多いようです。ではどのように考えたらよいのでしょうか。なるべく川や沼などの水のある地域の周辺に住宅を購入しないことです。

それは「洪水ハザードマップ」を見ることで分かります。このマップは、市役所や町役場などに行けば必ず手に入るものです。このマップには水害がおこったときの安全地域が記されており、水害により水没する地域やどこまで水が侵入してくるか、洪水想定地域など水害を想定して作られた地図です。

こうした地図を事前に入手して、きちんとした土地に住宅を建てるという事を考えることを勧めます。

また、せっかく建てた住宅が水に流されたという事のないように対策はしっかりとしたいものです。

-住宅を建てる, 住宅リスク, 興味段階
-, , , ,

Copyright© もっとまじめに住宅を選ぼうよ! , 2021 All Rights Reserved Powered by STINGER.