賃料住まいの場合、ただでさえ不安がられている年金生活の中で、賃料を支払い続けることができるのでしょうか。
なかには、夫婦どちらかの両親の住まいを相続できると期待している人もいるでしょうが、最近の定年退職層のなかには、自分たちがつくった財産は自分たちで使い切ると考えている人も増えているようですから、あまり時間のない状況になりつつあります。
そのような状況下になりつつあるので、持ち家志向が強くなるのでしょうが、誰でもすぐにマイホームを取得できるわけではないです。
一戸建て取得には、頭金も必要ですし、ローン返済も必要です。取得を考えているならば、早めに頭金を準備して購入して、できるだけ若いうちにローンを払い終えるように計画することが大切なようです。
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住宅購入にはゆとりをもった資金計画をしましょう
住宅購入には、ある程度資金に余裕を持つことが大切です。
特に注文住宅の場合、住宅が完成するまでどれくらいかかるかわからないようなことがあります。見積もりや完成予定金額はある程度分かりますが、途中で追加工事が発生したり、設計の大幅な変更が出てきたりすることもあります。
そうなると、途中から追加料金が発生することになります。なかなか工事が始まってからキャンセルというわけにはいけません。
ですので、ある程度資金力にはゆとりがあることが大切なのではないでしょうか。注文住宅は、多少完成した住宅を購入するより、金額がかかることが多いです。
自分たちで、いかに無駄をなくすようにして効率よく住宅を立てられるかという事も、設計士と相談しながら考えましょう。
注文住宅については「【注文住宅】住宅設計の流れとポイント」に詳しく掲載しています。
購入資金の準備に関して
親から、資金提供を受けられるには3つの方法があります。覚えておくと大変便利です。ぜひ利用しましょう。
贈与という形式の場合、夫婦がお互いの親から資金を提供してもらい、夫と妻の共有名義にすること。
共有名義にする形式の場合、提供額が大きい場合でも贈与税はかからないというメリットがあります。返済する義務は生じないが、共有登記するため、のちに売却や相続でトラブルになることもある可能性があります。
借りる形式の場合、借用証明としてまずは借用書をつくることです。そして、返済可能な金額にとどめておき、返済可能な利子をつける。また、返済は、第三者の証明が可能なように、金融機関からの振り込みという形にしてもらうことです。
金利を上手く活用して安い住宅購入を目指しましょう。
マイホームの買い時とはあるのでしょうか。マイホームなんて、また夢の夢なんて思っているのでしょうか。確かにとても高い買い物です。
しかし、経済状況で有利な状況が来ることもあることを知っておいてください。最近は、低金利と低コストの時代になりつつあります。
多くのマイホーム購入者が、住宅ローンを何十年と組んで購入しているのが実情です。近年はマイホームの購入に有利な状況が続いています。理由は2つです。
- 金利が低いことです。金利の低い状況が続いています。住宅金融公庫と銀行といった貸し出し側が低利な金利を設定しています。
- 建築技術の発達により、住宅建築のコストが下がっていて、良質な住宅が安価で購入できるようになったという事です。
住宅購入資金が足りない場合の対策
もしローンを借りるときに払えないような金額であれば、借り変えなくても良いのではと思えるのですが、実際に買うとなると予算が多少足りなくなったとしても、何とかしたいと思う人が大半です。
そこで予算がもし足りなくなった場合はどうするか。
方法は二つあります。
- 一つは条件を譲って、予算内に収めておくという方法。
- 二つ目は、不足分の金額を何とかするという方法です。
予算内に収める方法ですが、立地を築年数をある程度妥協して不便なところや、多少古い物件で購入するという考え方です。
二つ目の不足金額ですが、足りない分は頭金を上記しているような親から贈与してもらうという方法があります。
もしくは、お金を出して共有名義にする、借金をするといったいずれかの方法になります。
予算に関して「【予算】住宅づくりは予算との戦いです。」に詳しく掲載しています。
住宅購入のための資金計画まとめ
住宅購入にはゆとりを持った資金の計画が必要です。かつかつでは不足の自体のライフプランが大きく崩れる可能性があります。
また、親族からの資金提供などの方法もあり制度が度々かわります。
常に最新の制度を確認し状況にあった資金計画をすすめましょう。